電気自動車(EV)の概念が広まって久しいが、充電スタンドなどの施設整備がなかなか進まないため、普及が遅れていた。しかし、巨大地震が電気自動車普及のきっかけになる可能性がでてきた。

日本はこの数十年、ガソリンや電気の供給がストップして困ったことのない先進国だった。大地震により原子力発電所の多くが被害に遭い、福島原発事故が起きたことで、まるで戦時中に戻ったかのように長期間、ガソリンや電気の不足に陥ることになった。

そうした中、電気自動車のチャンスがやってきた。三菱自動車の技術者は「地震発生後、直ちに電気自動車30台を被災地に届けました」と語った。311大地震後、被災地では交通機関がストップし、ガソリンスタンドのガソリン不足が深刻になっている。災害復興では一番最初に電気の復旧が行われる。各地で電力が不足しているものの、災害復興のため、すぐに電気は復旧された。当時はまだ道路の清掃がまだ進んでおらず、ガソリンが輸送できない状況だった。

そこで、数の限られた自転車や電気自動車が震災後、すぐに被災地で役立った。被災地では患者、薬、緊急物資の輸送に電気自動車が使われた。この知らせを聞き、日本全国から電気自動車をすぐに調達し、充電後、被災地に送られた。電気自動車を生産している三菱自動車と日産自動車はいずれも被災地に電気自動車を送った。

そうした中、地震から2カ月近くたってようやくガソリンスタンドが営業を再開し、今度は電気不足が被災地での問題となった。そこでまたもや電気自動車が活躍することになるとは自動車会社も予想だにしなかった。

「従来の電気自動車は車に搭載した電池に蓄電するスタイルだったが、今では多くの消費者が電気自動車を蓄電池にすることを望んでいる。これだと、停電の際に電動自動車から家の照明や冷蔵庫に電気を供給できる」と三菱自動車の技術者は驚いている様子。

これは従来の電気自動車のデザインでは考えられたことのなかった問題だ。炎天下の真夏の到来を前に、日本政府は国民に今夏15％の節電を呼びかけた。真夏日にエアコンの電力使用量がピークに達すると、日本は25％電力不足になるといわれる。節電しなければ、このまま計画停電を続けることになる。

そうなれば、冷蔵庫の中の食料品がダメになり、日常生活に支障をきたすようになる。

日本では蓄電池を購入する家庭が増えている。数十時間持つ家庭用の蓄電池の販売価格は約180万円。一方、電気自動車の販売価格は300万円だ。

「家の電気自動車を家庭用電力の蓄電装置にできないだろうか」といった問い合わせが自動車会社に殺到しているという。電気自動車は思いがけず、新たな用途が見出された。一部の自動車会社は新たに生産予定の電気自動車にこの機能を付け加える準備を進めている。

日本の環境エネルギー産業はかなり進んでおり、すでに人々の生活の隅々にまで普及している。ここ数年、家庭用ソーラー発電が徐々に広がり、ソーラーパネルで発電した電気を　家電に利用している。三洋電機はソーラーパネルで発電した電気を電気自動車や電動自転車に蓄電できる設備を開発した。

こうした土台をベースに、長年伸び悩んでいた電気自動車が今回の大震災で思いがけず、大いに役立つ存在になるかもしれない。

中国網日本語版(チャイナネット)　2011年5月9日