コスト競争で勝てなければ、市場シェアで成功を収めるのはより難しくなる。日本企業はしばしば高性能の製品を開発するが、市場での「爆発的な普及」を達成するのは難しい。特にデジタルと通信が一体化すると、世界には「微信」（WeChat）、「微博」（ウェイボー）、ツイッター、フェイスブックなどの新商品が登場したが、こうした分野では日本企業の姿はほとんどみられない。日本の法律には非常に硬直的な側面があるのは確かだが、微信やツイッターの日本での普及が禁止されているわけではない。日本企業は国内外市場での急速なシェア獲得をめぐって何の目新しい工夫もなく、こうした方面での技術競争で敗退を余儀なくされている。

現在、日本も世界で高速鉄道という社会インフラを強くアピールするが、振られる旗にはやはり「高品質」と書いてある。日本の高品質で東南アジア諸国のニーズを満たせるのか、中国と競争しながら主要市場を先に奪うことができるのか。日本企業が技術革新をめぐって遭遇した落とし穴は、決して楽観できるものではないといえる。

「人民網日本語版」2017年7月13日