日本の安倍晋三首相は昨年12月26日、各方面の反対を顧みず、頑迷にも靖国神社を参拝した。これは日本軍国主義によって甚大な被害を受けたアジア近隣諸国の不満を招いた。昨年12月30日、まず程永華駐日大使が日本の毎日新聞への寄稿「『不戦の誓い』場所が違う」で、靖国参拝に関する安倍氏の誤った見解に反論。おとといまでに、各国駐在の中国の外交官40人余りが寄稿や記者会見で安倍政権の誤った言動への批判、反駁を行った。極めて異例の頻度の高さ、規模の大きさだ。

　■大使32人が安倍氏を批判

　王毅外交部長（外相）は昨年12月26日午後、日本の木寺昌人駐中国大使を呼び出し「もし日本側が意図的に中日関係の守るべき一線に挑戦し続けるのなら、中国側は必ず徹底的に相手をする」と表明した。その後、全人代外事委員会、全国政協外事委員会が安倍氏の行為を激しく非難する声明を相次いで発表した。28日には楊潔チ国務委員が「中国国民を侮ってはならない」として、安倍氏に根本的に改めるよう忠告する談話を発表した。

　昨年12月30日、まず程永華駐日大使が日本の毎日新聞に寄稿し、安倍氏の誤った見解に対する中国の各国駐在大使による批判、反駁の火ぶたを切った。それから半月足らずで、少なくとも32人の大使が接受国の有力紙などに寄稿し、安倍氏の行為への批判、反駁を行った。外交部（外務省）ウェブサイトはうち13件を掲載している。

  ■高密度

　1月10日だけで、中国の駐米大使、駐露大使、駐カザフスタン大使、駐エクアドル大使、駐モルドバ大使、駐ルーマニア大使、駐カンボジア大使が寄稿を行い、小さな盛り上がりを見せた。メディア数社に同時に寄稿した大使や、数日連続で各メディアに寄稿した大使もいる。

　■大きな影響力

　ワシントン・ポスト、デイリー・テレグラフなど国際的に有力なメディアへの寄稿も少なくない。こうしたメディアはほとんどが接受国で大きな影響力を持つ。各メディアは中国大使の寄稿を重要面に大使の写真とともに掲載。論説を掲載し、正義の声を支持したメディアもある。

　■多角的アプローチ

　中国の外交官は寄稿以外の方法でも「多角的アプローチ」で中国側の立場を表明し、安倍氏の靖国参拝への批判、反駁を行っている。11日までに少なくとも中国の外交官40人が現地メディアのインタビュー、座談会、メディア・ブリーフィング、公の場での姿勢表明などの方法によって、接受国で集中的に声を上げている。

　■自信を示す

　こうした大使の中でも劉暁明駐英大使は間違いなく主役だ。日本を「ヴォルデモート」に喩える彼の論点は、西側世界に極めて強く注目された。その後、BBSの番組で行った日本の林景一大使との「壁一枚隔てた」論戦でも、彼のパフォーマンスは大いに称賛され「中国外交官は異例の生々しい表現で、かつてない世論攻勢を仕掛けた」と論評された。

　「人民網日本語版」2014年1月12日