45年前の秋、中日は東京で中日平和友好条約の批准書を交換した。これは条約が正式発効し、１９７２年に両国が署名した中日共同声明の諸原則が法律の形で確認され、国情や制度が異なる隣国同士が世代を超えた友好と平和共存という根本的な方向を確定したことを意味する。 

　今年、同じく秋に、中国外文局（中国国際広報集団）と日本の言論ＮＰＯが第19回「北京―東京フォーラム」を共催した。このフォーラムでは中日両国の政治、経済、企業、学術、メディアの業界から約１００人のパネリスト（１）が北京に集まり、現在の中日関係における条約の精神の現実的な意味を考え、両国の相互信頼と協力の深化を推し進め、アジアおよび世界の平和と繁栄の責任を共に担うために率直な交流と踏み込んだ対話を行い、多くの共通認識をつくった。